鋳造、鍛造品の大物加工は後藤鉄工にお任せ下さい。

代表挨拶

後藤鉄工 代表取締役 田島 康助

代表取締役 田島 康助

当社はひと言でいえば機械加工の総合工場。精密部品を中心にアクスルシャフトやカップリング、さらには油圧関連部品などのあらゆる機械加工需要にお応えしています。 しかし、今日の機械加工ニーズは最終製品の多様化、短サイクル化の傾向を強めています。こうした傾向に対応していくためには設備の充実が急務です。 そこで、当社も加工工程にマシニングセンター、NC旋盤、NC歯切盤、高周波焼入機、溶接ロボットなどの一流メーカーの工作機械を多彩に揃えるとともに、品質管理にも最新鋭の三次元測定機を導入し、全行程にわたってゆとりある生産体制を整え、短納期、多品種少量ニーズにもフレキシブルに対応しています。 「良い品を安く、早く」をモットーに今後も機械加工テクノロジーの世界をさらにさらにきわめて、社会の発展に貢献していきたいと考えています。

企業理念・基本方針・経営方針

企業理念
基本方針
1.<技術の工場を目指す> = <安全・5S・品質・納期・改善>
安全を最優先に行動し、品質の安定に最重点を置き、教育(研修・訓練等)を推進し、顧客ニーズに応えるべく、技術力を高め、安くて良い製品を作ることを目指す。
2.<社会貢献>
企業活動と通じて、地球環境の改善と豊かな社会創りに貢献し続ける企業を目指す。
3.<共存共栄を目指す>
顧客・取引先・社員の繁栄と安心と幸福の実現と維持を目指す。
経営方針
1.活動の基準は「SLQCPD」を考えた行動をする。
2.安全・5Sを基本として徹底する。
3.人材育成と常に改善・改革する意識をもち、実行する。
4.困難な問題は成長のチャンスと考え、積極的にチャレンジする。
5.働く仲間と共に歩み、助け合い、共に成長する人間になる。
6.環境問題への取り組みは企業への重要な使命のひつとつであること
以上のことを深く認識し、自主的、積極的に取り組む

SLQCPD

顧客の望む製品を安全に(S)に、法令・規則を厳守し(L)、良い品質で(Q)、より安く(C)、多品種・少量生産し(P)、早く(D) 提供・サービスする。

SQLPCD

環境行動方針

株式会社 後藤鉄工は社会に貢献する企業として、環境にやさしい製品の開発と生産活動を行い、豊かな自然と共生できる製品やサービスを社会に提供することにより、人々のより良い生活の実現と自然環境との調和に貢献します。
また、地球環境汚染の予防と継続的な改善に向けて目標を設定し、企業の発展と環境保全の両立を図り、真に豊かな社会の実現を目指します。

環境方針

環境保全への取り組みを経営の最重点課題のひとつと位置づけ、全社を挙げて環境関連法令を順守し、環境の保全と向上に取り組みます。

  • 1.全社員は事業活動、製品、サービス等が環境に与える影響を認識し、環境保全に関する意識高揚を図り環境保全及び汚染防止に努める。
  • 2.資源の有効利用を図り、廃棄物の発生を低減し、使用量の削減を図る。
  • 3.省エネルギーに向けて電力や資源の節約に努め、温暖化防止を推進する。
  • 4.業務を通じて、不良品の削減に取り組み廃棄物を最小限に抑え、資源のムダを無くすため継続的な改善活動を実施する。
  • 5.環境改善活動を会社から家族、地域に連携して広げる。
  • 6.環境管理項目に関する法令と当社が同意するその他の要求事項を順守する。お取引先の要望にお応えできるよう、最大限努力する。

労働安全衛生基本方針

基本方針
1.当社は、安全衛生への取組みを経営の最重要課題のひとつとして位置づけ、役員及び社員・協力社員一人ひとりが「安全と健康は経営の基盤である」
  という認識のもと、全員参加の安全衛生活動を積極的に推進する。
  さらに、事業活動のあらゆる面で、安全で、かつ快適な作業環境の維持・改善に努め、真のゼロ災害職場を確立する。
2.自らの健康は自ら守り、健康で活気に満ちた明るい職場環境を確立する。
行動指針
1.関係法令・業務標準及び過去の災害教訓に基づく基本ルールを遵守して安全衛生管理レベルの向上を図り、安全で快適な職場づくりに努める。
2.安全衛生マネジメントシステムを確実に計画・運用し、継続的な安全衛生 水準の向上を図る。
3.事業活動におけるすべての面で、危険・有害要因の事前評価(リスクアセスメント)とその対策を徹底し、死亡・重大災害の撲滅を図る。
4.すべての社員・協力社員に対して安全衛生の確保に必要な教育・訓練を実施し、安全知識・意識の向上を図る。
5.コミュニケーションを活発にし、社員・協力社員が一致協力して安全と健康の確保に努める。

以上、この基本方針及び行動指針を、安全教育や社内外広報活動を通じて、全社員及び協力社員へ周知徹底し、真のゼロ災害を目指すことをここに社内外に表明します。

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